財団は9月18～19日の2日間、（社）東海研究会(会長 周成載)と共に、<第26回 東海の地名と海の名称に関する国際セミナー>をシーマークホテルにて開催した。このセミナーは‘東海(East Sea)’の名称を国際社会に拡散する目的で、各国の地名の専門家や関連の学者と共に毎年開催している学術行事だ。今年は‘デジタル時代の地名表記’をテーマに開催され、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の影響により、海外の学者5名は全員オンライン中継で参加した。

デジタル技術の発展とモバイル機器の拡散は、地図制作と地名使用の環境に多くの影響を及ぼしている。このような環境の変化が東海水域の表記に対する長年の葛藤を解決するためにどのように活用されるか、その方案を模索するテーマ発表と討論が行われた。

ジョセフ･ストールトマン(アメリカ 西ミシガン大教授、前アメリカ地理教師連合会 会長)は、デジタル技術を利用した地名表記が歴史的・地政学的談論にどのように貢献することができるか、特に東海と日本海の併記提案にどのような意味があるのかについて発表した。また、ジェリー・オライリー(アイルランド ダブリンシティ大教授、政治地理学者)は、デジタル環境における東海水域の表記の変化過程と今後の方向性について、キム・ヨンフン(韓国教員大教授)は東海表記の問題解決に寄与するデジタル時代の地名使用の特殊性について発表した。その他にも、趙泰永(財団事務総長)、周成載(東海研究会会長)、朴魯馨(高麗大 法学専門大学院教授)、鄭在貞(ソウル市立大 名誉教授)、劉義相(前国際表記名称大使)、韓国駐在の日本の言論者らが発表者とパネルで参加した。

モバイル地図に表記された地名が柔軟に遷り変わりながら、多様なアイデンティティを受容し、且つ新しい規範を提供する潜在力があるとみなす時、既に全世界の地名使用者に共鳴を受けている‘東海(East Sea)’を共に使用していこうという提案は、新しい転機をもちあわせることができるだろう。