財団は、5月12日に韓亜文化研究所のユ・ミリン所長を招聘し、「1900年 勅令第41号の発掘系譜と‘石島=独島’説 」をテーマに第388回水曜フォーラムを開催した。独島研究者であるユ所長は、様々な資料と明快な論理で大韓帝国勅令第41号の石島が独島である事実を説明し、終戦後に勅令第41号の存在が世間に知れ渡ったことで、‘石島=ドクソム(독섬)=独島’という認識が形成されていった過程を具体的に明らかにした。

ユ所長は「1960年代以前まで、勅令第41号の内容が知られていなかったとしても、既に多くの学者が石島を独島の別名と認識していた」、「このような認識と論理は、勅令の存在を認知する前から成立していた」と言及した。また、慶尚道と全羅道の方言を紹介し、‘ドルソム(돌섬)・ドクソム(독섬)=石島・独島’説を言語学的側面からも立証した。つまり、勅令第41号で鬱島郡の管轄区域として明記された石島は、当時の住民らが独島の呼称として呼んでいた「ドクソム(ドルソム)」から意味をとり、それを漢字で表記したものである。独島が三国時代から続く大韓民国の領土であることは明らかだ。それにもかかわらず、日本は独島の領有権を繰り返し主張するなど、歴史的真実を無視している。さらに、日本は2021年東京オリンピックの公式ホームページに独島を自国の領土であるかのように表記し、問題になっている。このような状況において、今後も私たちは実証資料を基に、独島がなぜ大韓民国の領土であるのか、客観的かつ合理的な方法で伝えていかねばならない。